ドキュサインは、Science Based Targetsイニシアティブ（SBTi）が主導するBusiness Ambition for 1.5 ˚Cに賛同を表明したことを発表しました。この一環として、2030年までに温室効果ガス排出量を半減し、2050年までに科学的根拠に基づくネットゼロを達成することを約束します。

カーボンニュートラル実現に向けた取り組みが世界的に加速しています。日本では、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることを目指し、国、地方公共団体、企業、個人。それぞれの立場での取り組みが求められています。今回は、カーボンニュートラルの意味を解説し、具体的な実践方法や取り組み事例を紹介します。

2022年（令和4年）4月に施行される改正地球温暖化対策推進法（改正温対法）。本改正法は温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の実現を目指していますが、具体的にどのような改正が図られるのでしょうか。本記事では、改正ポイントや成立の背景、企業に求められる対応をわかりやすく解説します。

1.5℃特別報告書では、世界各国で積極的に二酸化炭素排出量の削減に取り組まない限り、未来は明るくないことが示されています。そのため、企業に対して政府・自治体、投資家や顧客、従業員から二酸化炭素排出量削減の進捗を永続的なものにするよう求める声が高まっています。本記事では、環境負荷を減らすための方法をいくつか紹介します。

環境の持続可能性（サステナビリティ）は、2003年の創業当初よりドキュサインにとって重要な部分を占めています。世界各地で森林保護活動を行う非営利団体への支援や従業員によるボランティア活動、ドキュサインの電子署名に搭載している環境影響計算機能を含む「Docusign for Forests」についてご紹介します。

ジェーン・グドール博士の長年にわたる活動を記念してお送りする特別企画『ジェーン・グドール博士との対談』。第三弾となる今回は、グドール博士がどのようにバーチャル世界での影響力を拡大し、オンライン会議やポッドキャスト、電子メールなどを通じ、「バーチャル・ジェーン」として何十万人もの人々と繋がっているかをご紹介します。