世界標準の電子署名！ドキュサインは44言語をサポート

海外の取引先と契約を交わす際、国際郵便で契約書を送り、取引先が署名した契約書を送り返してもらうのが一般的ではないでしょうか。例えば、航空便で東京からパリまで書類を送ると、8日程度の日数（*1）がかかります。つまり、署名を取得するだけで2週間以上かかってしまう計算になります。これでは、納期が遅れてしまったり、ビジネスの機会を損失してしまうかもしれません。しかし、ドキュサインの電子署名を使えば、取引先が世界中のどこにいても、すぐに署名をしてもらい、たった数分で契約を締結することが可能です。

また、海外の担当者とやり取りする際に気になるのが「言語」です。現在、ドキュサインは44言語をサポートしており、母国語が異なる相手ともスムーズに合意・契約プロセスを進めることができます。このような理由から、ドキュサインの電子署名は世界180ヵ国以上82万社以上（*2）で採用されており、数億人に利用されています。

ドキュサインは44言語をサポート

ドキュサインの電子署名は、以下の44言語で署名することができます。通常、言語は（受信者の）ブラウザの言語設定を自動的に検出します。受信者がすでにドキュサインのアカウントをお持ちの場合は、設定されている言語が優先的に表示されます。また、署名時に [言語の変更] をすることもできます。

• _{アラビア語}
• _{アルメニア語}
• _{イタリア語}
• _{インドネシア語}
• _{ウクライナ語}
• _{英語（アメリカ）}
• _{英語（イギリス）}
• _{エストニア語}
• _{オランダ語}
• _韓国語
• _{ギリシャ語}
• _{クロアチア語}
• _{スウェーデン語}
• _{スペイン語（スペイン）}
• _{スペイン語（ラテンアメリカ）}
• _{スロバキア語}
• _{スロベニア語}
• _{セルビア語（ラテン）}
• _タイ語
• _チェコ語
• _{中国語（簡体字）}
• _{中国語（繁体字）}  
• _{デンマーク語}
• _ドイツ語
• _トルコ語
• _日本語
• _{ノルウェー語}
• _{ハンガリー語}
• _{ヒンディー語}
• _{フィンランド語}
• _{ブルガリア語}
• _{フレンチ語}
• _{フランス語（カナダ）}    
• _{ベトナム語}
• _{ヘブライ語}
• _{ペルシア語} 
• _{ポーランド語}
• _{ポルトガル語（ブラジル）}
• _{ポルトガル語（ポルトガル）}
• _マレー語
• _{ラトビア語}
• _{リトアニア語}
• _{ルーマニア語}
• _ロシア語

尚、文書を送信する際、送信者がマニュアルで受信者の言語を設定することも可能です。この場合、当該アカウントの管理者が受信者の言語設定をカスタマイズできる機能を有効化する必要があります。

14言語で文書の送信が可能！

ドキュサインは、英語、日本語、中国語を含む14言語で文書を送信することができます。たとえば、多国籍企業でもそれぞれの従業員の母国語でストレスなくドキュサインの電子署名を利用することができます。

• _{イタリア語}
• _{英語（米国）}
• _{オランダ語}
• _韓国語
• _{スペイン語}
• _{中国語（簡体字）}
• _{中国語（繁体字）}
• _ドイツ語
• _日本語
• _{フランス語}
• _{ポーランド語}
• _{ポルトガル語（ブラジル）}
• _{ポルトガル語（ポルトガル）}
• _ロシア語

言語は（送信者の）ブラウザの言語設定を自動的に検出しますが、［個人設定］または各ページ下部の言語メニューで設定を変えることもできます。

個人設定から言語を変更する方法

1. プロフィール写真またはアイコンをクリックし、[個人設定] をクリックします。

 2. [地域の設定] をクリックし、言語のドラップダウンからご希望の言語を選択してください。

また、管理者は Docusign eSignature の管理画面でアカウント全体の表示言語を設定することも可能です。

ドキュサインはお客様のグローバルビジネスをサポートし、安心してご利用いただくために、世界中の最も厳格なセキュリティ要件およびプライバシー基準を満たしています。ISO 27001:2013 をはじめとした第三者機関の認証および証明を維持し、米国カリフォルニア州消費者プライバシー法 （CCPA）やEUの一般データ保護規則（GDPR）といったグローバルなプライバシー規制を順守しています。

セキュリティおよびプライバシーに関する詳細は、以下のブログもあわせてご覧ください。

• ドキュサインの信頼へのコミットメント ～セキュリティ、可用性、コンプライアンスについて～
• ドキュサイン製品の主要なセキュリティ機能と運用について
• ドキュサインのセキュリティに対する姿勢

また、アメリカの電子署名法（ESIGN Act）および米国の統一電子取引法（UETA）やEUのeIDAS規則など、それぞれの国・地域の規制や法律に準拠しています。日本においても電子署名は適法で、2000年から正式に認められています。

さらに詳しくドキュサインの製品について知りたい！という方は、お電話（03-4588-5476）またはお問い合わせフォームよりお気軽にご連絡ください。また、30日間無料で利用できるお試しプランもご用意していますので、ぜひこの機会にドキュサインの電子署名をお試しください。

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• _{*1 重量200gの書類を航空便を使って東京からフランスに送った場合の相手先に届くまでの日数（参考：日本郵便「発送方法の比較」）} 
• _{*2 2020年12月時点の有償版ご利用のお客様数}
• _{本記事は「The Global Standard for eSignature®」の抄訳になり、日本向けに加筆修正しています。}